退職したい！そう思っても、どのように行動したらいいか具体的にわかりませんでした。
何をやればいいかわからないと、会社のペースにのまれたり、退職のタイミングがどんどん遅くなってしまいます。
すっぱり会社を辞めるためにも、どんな準備が必要なのか、知っておきましょう。
今回は、実際に私が経験したことを元に、会社を辞める時の準備についてお話します。
会社を辞めるための準備
今回は、時系列で退職までにやるべきことを見ていきます。
退職までのスケジュール調整
まずは、退職までのスケジュールを調整します。
もし転職先がすでに決まっている場合は、エージェントや転職先とよく相談しましょう。
いつまでに退職したいのか、そのためには退職の意思表示をいつすればよいのか。
トラブルにならず円満に辞めるためにも、会社の就業規則をよく読みましょう。
ただし、会社の就業規則は絶対ではありません。民法では雇用契約において、使用者と労働者どちらか一方の通告によって、その2週間後に解除できると決まっています。
会社の就業規則に則った方がトラブルにはなりにくいですが、どうしても守らなければいけないということではないということを覚えておきましょう。
辞めるまでのスケジュールを立てるのに重要になってくるのは「有給」です。
自分があとどのくらい有給を取れるのか確認して、残っている有給は全部使うのが賢いでしょう。
最終出社日後、数日有給を取ったら退職という流れが一般的です。
会社への「辞める」という意思表示
会社を辞める日が決まったら、会社に対して「辞める」という意思表示をしましょう。
直属の上司に言うのが一般的ですが、何かしら理由があって伝えられない場合は、直属であれば更に上の上長でも良いでしょう。
私の場合は上司がまったく聞き入れてくれなかったので、部長に直談判しました。
強く引き止められたり、聞き入れてくれないこともあるかもしれませんが、辞めるという意思を強く持って貫きましょう。
この意思表示によって、上司と「退職日」を決めることが出来るはずです。
退職願の提出
退職日が決まったら、退職願を提出します。
退職願には、辞める理由、退職日、退職願提出日、名前を記載します。
ここで注意したいのは「辞表ではない」ということです。
辞表は役員のような役職のある人が辞める際に用いるもので、一般的には使われません。
引き継ぎ作業
退職願が受理されたら、すぐに引き継ぎ作業に取り掛かりましょう。
引き継ぎたい作業内容やデータ、取引先についてなど、後任が困らないように引き継ぎを行います。
また、処分したい書類や消しておきたいデータも忘れず処理しましょう。
退職届を出してからは、周囲にも会社を辞めることが知れ渡っていることが十分に予測されるので、周囲の目が気にならないくらい引き継ぎ作業に没頭しましょう。
陰口や噂話が増えるかもしれませんが、辞めてしまう会社なので気にすることはありません。
貸与品の返却・デスクの片付け
退職の日が近づいてきたら、借りていたものの返却や、自分のデスクの片付けを行います。
借りていたものを返し忘れると、会社を辞めた後でも連絡が来ることがあります。
会社を辞めた後は、なるべく連絡をとりたくないですよね。返し忘れは無いように気をつけましょう。
デスク周りを片付ける時は、処分すべき書類とそうでない書類の分類に気をつけます。
特に重要書類については、しっかりと後任に渡しましょう。
退職の手続き
退職の日になったら、会社と書類を交わして手続きをします。
退職後に必要となる書類や、返してもらうべきものを忘れないようにしましょう。
退職後に必要となる書類は
- 離職票
- 源泉徴収票
- 雇用保険被保険者証
- 年金手帳
等です。どれも失業中や転職する際に必要となるかなり重要なものばかりなので、必ずチェックします。
私の場合、離職票と源泉徴収票に関しては、退職日ではなく後日郵送されてきました。
雇用保険被保険者証と年金手帳は会社側が保管している場合と、自分の手元で保管している場合があるので注意しましょう。
会社に返すべきものもあるので、確認しましょう。
- 健康保険被保険者証
- 社員証
- ロッカーのキー など
返すべきものは返して、退職後に連絡が来るようなことが無いようにします。
辞めてからすぐにやること
会社を辞めてからも、すぐに手続きが必要になるものがあります。
給付金があるものもあるので、損をしないようにしっかりチェックしましょう。
失業保険の手続き
転職先が決まっていない場合、離職票を手に入れたら、すぐにハローワークへ行きましょう。
ハローワークでは失業給付金を受ける手続きを行うことが出来ます。
ただし、誰でも給付金をもらえるわけではないので注意してください。
- 失業中である
- 退職日以前の2年間に雇用保険加入期間が通算12ヶ月以上
- ハローワークに求職の申し込みをしている
などの条件を満たさなくてはいけません。
詳しいことは、ハローワークへ行けば丁寧に教えてくれます。
失業給付金は、失業中かなり頼りになるものです。ただし手続きをしなければ給付を受けることができません。
もらうのともらわないのでは大きな差がありますので、ぜひハローワークを訪ねてみてください。
健康保険の手続き
健康保険は、国民健康保険に入るか、家族の扶養に入るか、任意継続被保険者になるかが選べます。
国民保険に入る場合は、加入手続きを退職から14日以内に市町村の役所で行いましょう。
家族の扶養に入る場合は、家族を経由して、扶養者の会社にて手続きを行います。年収などの制限もあるので注意してください。
任意継続被保険者とは、今まで加入していた保険に継続して加入することです。退職から20日以内に今まで務めていた会社にて手続きを行います。被保険者期間が退職の日までに継続して2ヶ月以上、かつ2年間が限度と制限があります。
年金の手続き
年金は在職中、自動的に給料から天引きされて払っていましたが、失業している場合は、国民年金へ加入して支払う必要があります。
市町村の役所へ行き、手続きを行いましょう。
住民税の手続き
転職先がすでに決まっている場合は、新しい会社にて徴収を行ってもらえます。
まだ決まっていない場合は、給料から天引きになっていない分を自分で納めなくてはいけません。
最後の給与から一括で天引きされる方法か、月ごとに支払う方法が選べるので、お財布と相談して決めましょう。
会社を辞めるための準備を知って、自分のペースで退職を！
ここまで会社を辞めるための準備と、辞めてからすぐにしなくてはいけない手続きについてみてきましたが、きっと「多いな」という印象を持ったのではないでしょうか。
しかし、これだけの手続きや作業を「知っている」のと「知らない」のでは大きな差になります。
知らなければ会社のペースにのまれたり、受け取れるはずの給付金や書類が受け取れなかったりと、自分が不利になることも起こり得ます。
退職の意思が決まったら、最初にどんな手続きや作業があるかを知り、スケジュールを立てましょう。
自分のペースで、円満に会社を辞めることができますよ。
